授かり婚の結婚式は、いつ挙げる？ 急がなくていい理由

授かり婚について調べると、ほぼ必ず「18.4%」という数字に出会います。「◯人に1人」と言い換えられていることも多い。

出どころは厚生労働省の「令和3年度『出生に関する統計』の概況（人口動態統計特殊報告）」です。ただし、この数字が何の割合なのかは、原典を読むとはっきり書いてあります。「結婚期間が妊娠期間より短い出生」が、嫡出第1子の出生に占める割合です。そして原典自身が、こう注意しています。「この割合は結婚期間が妊娠期間より短い出生の嫡出第１子出生に占める割合であって、婚姻に占める割合ではないことに注意する必要がある」^[1]

つまり、分母は「結婚したふたり」ではなく「第1子の出生」です。「結婚するカップルの18.4%が授かり婚」という読み方は、原典が名指しで否定している読み方になります。

もう二つ。この集計の最新のものは令和元年（2019年）のデータで、公表は令和3年です。そして「結婚期間が妊娠期間より短い」かどうかは、結婚してからの週数と妊娠週数を比べる形で、一定の仮定を置いて算出されています^[1]。精密な実数というより、傾向を見るための数字だと思っておくのが正確です。

同じ統計を別の切り口で見ると、印象がまるで変わります。

母の年齢階級別に見ると、令和元年で「15〜19歳」では8割、「20〜24歳」では6割、「25〜29歳」では2割、30歳以降では1割^[2]（いずれも原典の表記のまま）。都道府県別では、全国18.4%に対して沖縄県30.8%、東京都13.9%と開きがあります^[3]。

年齢でも地域でも、これだけ動きます。だから「自分の周りにはあまりいない」も「わりといる」も、どちらも本当のことです。どこを切るかで「普通」の位置が変わる数字を、自分の立ち位置を測る物差しには使えません。

多数派かどうかを確かめたくなる気持ちは、たぶん「白い目で見られないだろうか」という心配とつながっています。その心配に対して数字が答えてくれることは、あまりありません。答えを出すのは、実際に伝えたときの両家やゲストの反応のほうです。

時期の選び方には、いくつかの型があります。どれも普通で、どれかが正解というものではありません。

一つだけ実際的なことを書いておくと、妊娠中に挙げる場合は体調の波を避けた時期を選ぶことになるので、選べる日が限られます。逆にいえば、産後に回す・写真だけにする・今は決めないという選択には、その制約がありません。時期を決められないことを、遅れていると感じなくて大丈夫です。

体調に関することは、人によってまったく違います。何が無理で何が大丈夫かは、主治医に相談してください。ここに書けるのは、段取りの話だけです。

産前・産後のどちらでも共通して大事なのは、体調で予定が変わったときにどうなるかを、契約の前に聞いておくことです。日程の変更に応じてもらえるか、その場合の費用はどうなるか。聞きにくい質問に思えるかもしれませんが、会場にとっては珍しい相談ではありません。答えを聞いてメモしておけば、それだけで当日までの不安がひとつ減ります。

両家には、早めに伝えておくほうが動きやすくなります。式の日取りが体調に左右されるので、事情を知っている人が相手のほうが、日程の相談がしやすいからです。「順番が違う」と言われることを心配する人もいますが、そのときこそ、ふたりで決めたことをふたりの口から伝えるのが一番効きます。

ゲストへは、決まりはありません。招待状に書いてもいいし、当日の司会に触れてもらってもいいし、特に言わなくてもかまいません。ただ、席次や食事の内容で配慮が必要になることはあるので、当日サポートしてもらう人には事前に伝えておくと安心です。受付や司会をお願いする人、親族席の中心にいる人あたりです。

隠すことでも、発表することでもありません。伝える相手と範囲を、ふたりで決めていいことです。

妊娠中に挙げるなら選べる日が限られる、というのは実際の理由です。そこは本当のことが書かれています。

ただ、記事の側にも事情があります。式場を紹介して手数料を得る媒体にとって、「産後に回す」「写真だけにする」「今は決めない」は、記事として成立しにくい。日取りが決まってはじめて紹介が成り立つからです。だから「安定期のうちに」という話が増え、それ以外の選択肢は小さく扱われる。書いてあることが嘘なのではなく、並べ方が偏るのです。

参考までに数字をひとつ。結婚マーケット調査2025では、写真撮影だけを実施した人が16.3%、どれも実施していない人が26.5%でした^[4]。合わせると4割を超えます（当編集部による合算）。「挙げる」以外の道は、例外ではありません。