しなくても、ぜんぜん普通
結婚式の二次会は、「しなかった」ほうが多数派です
最終更新 2026.07.26約13分出典10件民間10
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やることリストに「二次会」が当たり前のように並んでいて、準備が回るのか、そもそも自分たちに必要なのかも分からないまま不安だけがふくらんでいる。そんなふたりへ。
先に、いちばん肩の力が抜ける事実をひとつ。披露宴のあとに二次会を「行わなかった」カップルは、全国推計で75.0%です[1]。やらないほうが、実は多数派。このページでは、やるかやらないかの判断に加えて、やると決めた場合の実像——何人来て、会費はいくらで、会場にいくら払い、いつまでに決めればいいのか——を、特定の式場へ誘導して稼がない Harebiyori が数字で正直に整理します。
二次会は「しなかった」ほうが多い
結婚準備の話題では二次会が当然の前提のように出てきますが、実際のデータはそうでもありません。披露宴後の二次会を「行わなかった」人は、全国推計で75.0%、「行った」人は24.2%[1]。首都圏に限っても「行わなかった」が77.5%で、四人に三人以上が二次会をしていません[2]。
別の民間調査では二次会の実施率が44.1%(前年比4.8ポイント増)と、ゼクシィの数字よりは高めに出ています[3]。調査によって対象や聞き方が違うので幅がありますが、増えている調査でも半数には届きません。「みんなやっているから」という前提は、少なくとも数字の上では成り立たないということです。
披露宴を行った人のうち、二次会を「行った」vs「行わなかった」の割合(単一回答・無回答0.8%は非表示)。しないほうが多数派。[1]
やるとしても、規模は30〜40人
二次会というと「披露宴に呼べなかった人を全員」といった大きな会をイメージしがちですが、実際の出席者数の平均は33.3人です[5]。いちばん多い区分は30〜40人未満で24.1%、次いで20〜30人未満が22.2%。20〜40人のあいだに、およそ半数近くが収まります。
逆に、100人以上の二次会は1.4%しかありません。披露宴より小さい会になるのが、ふつうです。 この規模なら、貸切にできる飲食店の選択肢は思ったより広くなりますし、司会や進行を凝らなくても場は持ちます。「二次会=大がかりなイベント」という先入観を外すところから始めると、必要な準備はぐっと減ります。
二次会実施者の回答。平均は33.3人。残り0.4%は無回答。[5]
会費は5〜6千円台。7割は男女で同じ額にしている
会費の平均は、全国推計で男性5.9千円・女性5.4千円[6]。首都圏だけを見るとやや高く、男性6.3千円・女性5.9千円です[4]。分布で見ると男女とも5千〜6千円未満がいちばん多く(男性29.9%・女性25.8%)、「5千円台か6千円台」に置くのがいちばん多いやり方、と考えておくと外れません。
男女で金額を分けるべきか迷ったら、これも数字があります。男女とも金額を答えた人のうち、同額にしていた人が71.7%[6]。差をつけた場合も差額の平均は471円で、千円単位の大きな差ではありません。男女差は「つけないほうが多数派」で、つけるとしても小さい、というのが実態です。
会費はゲストの負担でもあります。来てほしい人の顔ぶれ——遠方から来る人、学生時代の友人、職場の同僚——を思い浮かべながら、無理のない金額に置いてください。1万円以上に設定した人も9.4%いますが、そこは料理や引き出物の内容とセットで考える領域です。
二次会実施者のうち金額を回答した人の分布。0円と3千円未満、8千円以上は区分を合算。平均は男性5.9千円・女性5.4千円で、女性も5千〜6千円未満が最多(25.8%)。[6]
会場への支払いと会費収入は、だいたい釣り合う
いちばん怖いのは「会費で足りずに自腹が出る」ことだと思います。二次会会場に支払った総額の平均は19.9万円[7]。10〜20万円未満が35.4%でもっとも多く、10万円未満も25.2%あります。
ここで、さきほどの数字と粗く突き合わせてみます。出席者33.3人 × 会費5〜6千円台なら、会費の合計はおおよそ19万円前後。会場への支払いは、会費でおおむね賄える計算になります。 ただしこれは分母の違う3つの平均を掛け合わせただけの粗い試算で、実際のばらつきはこれよりずっと大きくなります。あくまで「桁が合っているか」の確認として読んでください。
そして「おおむね」止まりであることも書いておきます。この19.9万円はあくまで会場に支払った額です。景品やプチギフト、装花、幹事へのお礼などを会場の外で用意すれば、その分は別に出ていきます。会費を決めるときは、会場の見積もりだけでなく「会場の外で買うもの」も並べて足してから決めると、当日の持ち出しが読めます。
二次会実施者のうち金額を回答した人の分布。調査の5万円刻みの区分を合算。平均は19.9万円。会場に支払った額のみで、外部で用意した景品・装花などは含まない。[7]
会場は8割が「別の場所」。でも決めるのは、思ったより後でいい
二次会を披露宴と同じ会場で行った人は14.3%で、84.8%は別の場所に移っています[9]。つまり多くの場合、披露宴のあとに移動がひとつ挟まります。会場を選ぶときは、料金や雰囲気だけでなく「披露宴会場からどう移動するか」まで見ておくと、当日の段取りが崩れにくくなります。
準備の時期については、安心できる数字があります。二次会会場の検討を始めた時期は披露宴の平均3.9ヵ月前、決定は平均2.8ヵ月前[10]。決定時期の分布を見ると、1ヵ月前以内が39.0%、2ヵ月前が26.2%で、あわせて65.2%が披露宴の2ヵ月前以降に会場を決めています。 逆に4ヵ月前までに決めていた人は20.7%しかいません。
二次会は、後ろに置いていい項目です。 招待状や席次表など締切のある準備を先に片づけて、二次会はそのあとで取りかかる。それで実際に間に合っている人のほうが多い、ということです。
4ヵ月前まで
この時点で会場を決めていたのは20.7%。約8割は、まだ決まっていない
3ヵ月前
11.9%がここで決定。検討を始めるのは平均3.9ヵ月前
2ヵ月前
26.2%がここで決定。ここから一気に決まりはじめる
1ヵ月前以内
最多の39.0%。2ヵ月前以降に決めた人が、あわせて65.2%
披露宴・ウエディングパーティー実施者のうち、二次会会場の検討に関与した人の回答。無回答2.1%は非表示。[10]
幹事代行を使った人は、7.8%
二次会の準備を調べると、幹事代行サービスの案内が次々に出てきます。「使うのが当たり前」に見えてしまいますが、実際に利用した人は全国推計で7.8%、利用しなかった人が91.5%です[8]。
首都圏の推移で見ると、2020年調査では23.3%が利用していたものが、2024年調査では9.7%まで下がっています[8]。回答者数が少ない年をまたぐので断定はできませんが、少なくとも「使う人が増え続けている」わけではありません。
代行は、準備と当日の進行を丸ごと任せられる安心料です。共働きで時間が取れない、幹事を頼める友人がいない、遠方から手配する。そういう事情があるなら十分に価値があります。ただ、出席33.3人・会場への支払い19.9万円という規模感を思い出してください。その大きさなら、気心の知れた友人に幹事を頼んで飲食店を貸し切る形でも、じゅうぶん成り立ちます。使わない選択が9割なのは、そういうことです。
二次会実施者の回答。調査数は2019年276人・2020年309人・2021年51人・2022年38人・2023年87人・2024年93人。2021〜2022年は回答者が少なく振れ幅が大きい。2024年の全国推計値は7.8%。[8]
やる・やらないは、来てほしい人との関係で決める
二次会をするかどうかに、正解の基準はありません。判断の軸になるのは金額でも世間体でもなく、「披露宴に呼べなかったけれど会いたい人がいるか」だと私たちは考えます。
披露宴は席数や予算で人数を絞らざるを得ないことが多く、そこで呼びきれなかった友人・同僚とゆっくり過ごす場として二次会が生きるなら、やる意味があります。逆に、来てほしい人がすでに披露宴に揃っているなら、二次会は無理に足さなくていい追加項目です。実際、削っていい代表項目として二次会が挙がることは珍しくありません。
やると生きやすい
- 披露宴に呼びきれなかった友人・同僚がいる
- カジュアルに会いたい人が多い
- 遠方の友人が集まる機会をつくりたい
なくても困りにくい
- 会いたい人は披露宴にほぼ揃っている
- 準備の負担をこれ以上増やしたくない
- 費用や当日の体力を披露宴に集中したい
どちらが正しいという話ではなく、来てほしい人との関係で選ぶための整理。
「やる前提」で語られやすい理由と、身内で軽くやる手
ここで正直に触れておきたいことがあります。二次会は、二次会向けの会場や幹事代行サービスの売上になります。そうしたサービスへの送客で成り立っている媒体にとって、「二次会はしなくてもいい」「代行は使わなくていい」と伝えることは、必ずしも利益と一致しません。だから情報は「やる前提」に寄りやすく、会場や代行へと案内が続きがちです。
私たちは会場にも代行サービスにも誘導して稼いでいないので、逆の正直も書けます。この記事の数字を並べ直すとこうなります。二次会をした人は24.2%[1]、そのうち幹事代行を使った人は7.8%[8]。つまり、披露宴をしたカップル全体で見れば、幹事代行を使って二次会をした人は2%前後にとどまる計算です。「みんなやっている」「使うのが普通」という前提は、少なくとも数字の上では成り立ちません。
そのうえで、やると決めたなら形は自由です。気心の知れた友人に幹事を頼んでカフェや居酒屋を貸し切る、披露宴のあと同じ会場で軽く続ける(14.3%)[9]、会場探しは披露宴の2ヵ月前からで間に合う[10]。どれも実際に選ばれている形です。お金の流れに背中を押されるのではなく、ふたりの気持ちを軸に選んでください。
クレジットカード不要。二次会・お車代・プチギフトなど、抜けが怖い項目もまとめて整理できます。
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よくある質問
- 二次会をやらないのは、失礼になりませんか?
- データを見る限り、そんなことはありません。披露宴後に二次会を行わなかった人は全国推計で75.0%、首都圏では77.5%と多数派です[1][2]。しないことのほうがむしろ一般的なので、失礼にはあたりません。来てほしい人が披露宴に揃っているなら、無理に足す必要はありません。
- 二次会の会費は、いくらくらいに設定すればいいですか?
- 全国推計の平均は男性5.9千円・女性5.4千円、分布でも男女とも5千〜6千円未満がいちばん多い区分です[6]。首都圏はやや高く男性6.3千円・女性5.9千円[4]。男女で差をつけるかどうかは、同額にした人が71.7%と多数派で、差をつけた場合も差額の平均は471円です[6]。会費はゲストの負担でもあるので、来てほしい人の顔ぶれを思い浮かべて、無理のない金額に置くのがおすすめです。
- 会費だけで、二次会の費用はまかなえますか?
- おおむね釣り合う規模です。二次会会場に支払った総額の平均は19.9万円[7]で、出席者33.3人[5]に5〜6千円台の会費[6]をかけた額とだいたい同じ桁になります。ただしこれは分母の違う平均どうしの粗い試算なので、幅を持って読んでください。また19.9万円は「会場に支払った額」なので、景品・プチギフト・装花などを外部で用意すればその分は別に出ていきます。
- 幹事代行サービスは使ったほうがいいですか?
- 必須ではありません。実際に利用した人は全国推計で7.8%、利用しなかった人が91.5%です[8]。代行は準備や当日の進行を丸ごと任せられる安心料なので、時間が取れない・幹事を頼める友人がいない・遠方から手配する、といった事情があるなら価値があります。一方で出席者33.3人[5]という規模なら、友人に幹事を頼んで飲食店を貸し切る形でも十分に成り立ちます。
- 二次会をやることになりました。準備はいつから始めればいいですか?
- 思ったより後ろで大丈夫です。二次会会場の検討を始めた時期は披露宴の平均3.9ヵ月前、決定は平均2.8ヵ月前で、65.2%は披露宴の2ヵ月前以降に会場を決めています[10]。順番としては、まず「誰に来てほしいか」を決めると規模・会場・会費の見当がつきます。人数が固まれば会場探しと日時、そこから幹事の手配や案内へ。締切のある準備(招待状など)を先に片づけて、二次会はそのあとで取りかかっても間に合っている人のほうが多数派です。
- 二次会の会費とご祝儀は、別に考えていいですか?
- はい、別のものです。披露宴のご祝儀は披露宴に対するもの、二次会の会費はその場の飲食・進行に対するものと分けて考えるのが一般的です。ご祝儀と会費の考え方は別ガイド「会費制・ご祝儀」でも整理しています。
出典
数字は公開された一次情報から。公的統計・法令の公的解説と、民間調査を区別しています。
- [1]ゼクシィ結婚トレンド調査2024(リクルートブライダル総研)二次会の実施状況・全国推計値民間調査2024
- [2]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会の実施状況(首都圏・n=417)民間調査2024
- [4]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会の会費・実施者(男女各n=88)民間調査2024
- [5]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会の出席者数【地域別】全国推計値民間調査2024
- [6]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会の会費/二次会会費の男女の差額【地域別】全国推計値民間調査2024
- [7]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会会場に支払った総額【地域別】全国推計値民間調査2024
- [8]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)幹事代行事業者の利用状況(首都圏・2019〜2024年調査/【地域別】全国推計値)民間調査2024
- [9]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会と披露宴・ウエディングパーティー会場の一致状況【地域別】全国推計値民間調査2024
- [10]ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏(リクルートブライダル総研)二次会会場の検討開始時期と決定時期【地域別】全国推計値民間調査2024
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数字は、厚生労働省の人口動態統計などの公的統計と、公開された民間調査の一次情報に基づく目安です(各ページ末尾に出典を明記しています)。地域・会場・時期によって幅があるので、最後はふたりのペースで読み替えてください。